『リハビリ難民』200万人! 需要高まる自費リハビリ!!

リハビリZONE岐阜の理学療法士、後藤です。この記事では、「リハビリ難民」とは？というテーマで自費リハビリの需要が高まっている背景について解説します。現在、リハビリを受けることを希望してもリハビリを受けられない「リハビリ難民」が急増していることが社会問題のひとつとして注目されています。そこにはどのような背景があるのでしょうか。

リハビリ難民とは

「リハビリ難民」とは、リハビリが必要な状態でリハビリを受けたいと思っているにも関われず、リハビリを受けられない人のことです。現在、リハビリ難民は200万人を超えているとされています。また、少子高齢化により2025年には人口のボリュームゾーンである団塊世代の全てが75歳以上となり、後期高齢者の割合は全人口の18％を占めることになるため、加齢に伴いリスクの高まる脳梗塞や脳出血をはじめとするさまざまな病気によりリハビリを必要とする人が増加することが予想されるため、今後リハビリ難民はさらに増えると考えられています。

リハビリ難民急増の原因

リハビリ難民問題は2006年(平成18年)の診療報酬改定を発端に起こりました。2005年までは、リハビリの診療報酬に期間的な制限はありませんでした。要するに制限なく入院や通院することができ継続的にリハビリを受けることができました。しかし2006年の改定により、リハビリは疾患ごとにリハビリ日数に制限が定められることになりました。健康保険適応の入院期間は、高次脳機能障害がある脳血管疾患は長くて180日、麻痺を中心とした後遺症がある脳血管疾患・運動器疾患は150日と定められました。(設定された日数よりも早く退院する場合もあります) これにより継続的に充実したリハビリを受けることができなくなりました。

また、2019年からは、要介護認定者は外来でのリハビリが利用できなくなりました。このことから、保険診療のもとにリハビリを行う機会が減少し、その結果としてリハビリ難民が急増しているのです。これらの背景として、急速な少子高齢化、経済の低成長への移行、国民生活や意識の変化などによる、国民医療費増加や財源不足が挙げられます。少子化などにより保険制度を支える労働力は減少し、健康保険や介護保険の財源が不足しております。そのため、保険制度そのものが危うい状態となり、医療報酬・介護報酬が削減され、結果としてリハビリ期間の制限に影響した…という見方もあるようです。

リハビリ難民の打開策とは

リハビリ難民問題は日本経済の回復がない限り、今後も継続していくのではないかと考えられています。介護保険制度は非常に優れたものですが、脳卒中後の後遺症に悩む患者さんにとってリハビリを行う上では不十分な面があるのも事実です。介護保険でのリハビリでは、失われた運動機能の回復よりも、日常生活上の諸動作の自立や社会参加の促進などに比重が置かれます。そのため、リハビリ時間も入院時のように２時間〜３時間という長時間ではなく、平均20分とされています。リハビリの内容は、理学療法士などによる個別のリハビリよりも、集団での体操や自主訓練、生活動作の中での自立支援などにより比重が置かれます。

また、介護保険利用でのリハビリの中心となるのは通所リハビリテーション(デイケア)ですが、その施設数には限りがあります。少子高齢化により人口分布の年齢層は高くなっていますが、デイケア事業所数はそれほど増えておりません。一方で通所介護(デイサービス)はデイケアの5倍程度あります。しかし、デイサービスではリハビリ専門職が不在の施設が主体となっています。そのため、脳卒中発症後150～180日間程度で回復期リハビリなどを終了した利用者にとっては、介護保険を使用したリハビリが必ずしも頼りになるとは限りません。介護保険そのものは良い制度であり、多くの高齢の要介護者にとっては、デイケアやデイサービスは満足度の高いサービスと言えます。しかし、脳梗塞後遺症患者さんにとっては不十分な面があると考えます。

自費リハビリの需要性

自費リハビリの大きな特徴として、リハビリの時間・回数・保険制度による制約なくリハビリを満足するまで受けることができます。また、医療・介護保険でのサービス(リハビリを含む)と併用することが可能なため、短期集中で十分なリハビリを行うことにより機能回復・向上を図ることも期待できます。そのため、リハビリに意欲的な方や回復期病院を退院されリハビリの時間が大幅に減少した患者さんにとって自費リハビリは有効な手段と言えます。ここで、保険適応でのリハビリと自費でのリハビリにどのような違いがあるのでしょうかみてみましょう。

医療保険・介護保険と自費リハビリの特徴を比較してみると、自費リハビリのメリットが浮き彫りになります。しかし、料金の問題が気になる方も多いのではないでしょうか。保険診療で行われるリハビリの費用は1時間あたり8,000円～12,000円で、その費用の1割～3割を負担します。自費リハビリも同様で1時間あたり8,000円～12,000円前後のところが多いです。自費リハビリは全額自己負担となるため普段、医療・介護保険を利用してリハビリを行っている方にとっては高額だと感じとる人は多いと思います。しかし、保険診療で全額負担した場合と同程度の金額なのです。そのため自費リハビリの料金設定は妥当なものであり特別高額に設定しているわけではないのです。短期的にみるとまとまったお金が必要にはなりますが、介護保険のサービスを年単位で利用すれば、自費リハビリと同程度の費用が必要となります。自費リハビリで身体の状態が良くなって過ごす数年〜数十年間と、機能改善が得られないまま過ごす数年〜数十年間を考えると予後に大きな差が生まれるのです。

まとめ

リハビリZONE岐阜では、幅広い方々を対象に姿勢、動作改善や身体機能改善を目的とした１対１の個別リハビリで、あなただけの目標実現に向けてお手伝い致します。自費リハビリに興味を持っていただいた方は是非体験にお越しください。