【2026年 最新版】理学療法士が解説　自費リハビリが脳梗塞・脳出血患者さんにとって有効な理由

本記事では、リハビリZONE岐阜の理学療法士が自費リハビリの特徴や自費リハビリを行うメリットについて解説します。最後まで読んでいただくことで、自費リハビリが脳梗塞・脳出血後の患者さんにとってなぜ有効なのかを理解していただけると思います。

脳血管障害後の患者さんにとって効果的なリハビリの方法とはどのようなものでしょうか？

脳血管障害後の麻痺症状に対しては、ボバース法やPNF法などの有名な治療メソッドをはじめ、治療にあたる療法士によって様々なアプローチがあります。

特定の方法が良い結果を出せるという確固たるエビデンス(根拠)はありませんが、すべての手法に共通していることは、「効果的なリハビリを行うためには、訓練・運動に十分な時間かけて、それを継続すること」です。

訓練の内容としては、麻痺した機能を回復するためのトレーニングはもちろんのこと、麻痺側の残存機能(麻痺していない方の手足や体幹、使える機能のすべて)を可能な限り使っていくことが重要です。

残存機能を存分に使うことにより、体幹 (背中やお腹の筋肉) を中心に身体機能が鍛えられ、結果的に全身の機能が改善していきます。そのため、麻痺した手足の筋肉を緩めたり関節を動かしたりするだけでなく、全身を使ってリハビリをしていくことは重要な要素となります。

効果的なリハビリの量

効果的に機能改善を図るために質の高いリハビリを受けることに加えリハビリの量を確保する必要があります。リハビリの量とは1回あたりの時間とリハビリの頻度で決まります。

1回あたりのリハビリ時間が短すぎると十分な効果を得られませんし、どれだけ良いリハビリを受けたとしても月1回のリハビリでは効果が持続しません。1回のリハビリで得られた効果は時間の経過とともに失われてしまうのです。

一定の成果を出し、その効果を定着させるために私たち理学療法士が考える適切なリハビリの量は、以下のとおりです。

現在の制度

現在の日本では医療保険制度や介護保険制度のもとで、十分な量であるといえる1回あたり60分以上のリハビリを週2〜3回、2〜3ヶ月継続するには多くの問題があります。

脳梗塞・脳出血を発症してから(急性期)、リハビリを行い(回復期)、自宅に戻る(生活期)という流れの中で受けられるリハビリについてご存知でしょうか。

脳梗塞や脳出血の発症直後の急性期と呼ばれる時期には主に病院で点滴などの治療を行います。身体の状態がある程度落ち着くと、回復期というフェーズに入ります。

回復期には残存した後遺症などに対してリハビリが行われます。保険診療では回復期のリハビリを行うための入院期間は、もっとも重症なケースでも180日間、それ以外のケースでは150日間という制約があります。また、制度上は180日や150日と上限を定められているものの、実際にはこれらの期間よりも前に退院しなければならないことも少なくありません。

生活期のリハビリ

発症から数ヶ月で状態が安定し、自宅に退院するフェーズを生活期と呼びます。生活期のリハビリに移行した場合、医療保険での外来リハビリでは1ヵ月に13単位 (1単位は20分)、つまり1ヵ月に4時間しかリハビリを受けることができません。また、介護保険を利用した場合でも1回のリハビリ時間は約20分と非常に限られた時間であることが多いのです。

リハビリ時間を確保する難しさ

このように、日本国内では脳梗塞・脳出血後の患者さんが、生活期に身体機能や日常生活を改善するために必要十分なリハビリを受けることが制度上難しいという問題を抱えており、脳梗塞・脳出血患者さんが本来到達すべき姿に到達できないことも多々あるのです。

実際に、しっかりとリハビリをすれば回復の見込みがあるのにも関わらず、リハビリ期間が短いために患者さんが望むような状態にまで回復しないケースが多いのが現状です。

繰り返しになりますが、リハビリ時間を確保することは脳血管障害後の機能回復のためにとても大切なことなのです。

保険別リハビリの特徴

それぞれのリハビリの特徴について簡単に説明します。

自費リハビリ(保険外)

後ほど詳しく説明しますが、自費リハビリの特徴はなんといってもその自由さです。保険制度に囚われることなくすべてを自由に設計できる点は非常に大きな魅力です。

外来リハビリ(医療保険)

外来リハビリでもマンツーマンでリハビリを行うことはできますが、リハビリ回数や日数に制限があり、1回あたりのリハビリ時間も十分に確保できません。

リハビリする回数や時間はとても大切な要素です。もちろん外来リハビリでも十分な機能改善が得られる場合もありますが、時間や回数を増やすことができないために改善の程度が限定的になってしまう場合もあります。

さらに、介護保険を利用されている方は医療保険でのリハビリができない点にも注意が必要です。

介護保険でのリハビリ

介護保険を利用した通所リハビリや訪問リハビリ、介護老人保健施設内で行われるリハビリの特徴は以下の通りです。

介護保険のリハビリももちろん意義深いのですが、回数や時間に制限がある分本格的な機能回復を目指す方には少し物足りないものとなってしまいがちです。

自費リハビリについて

自費リハビリが有効な理由

保険診療で行うリハビリでは、特に病院を退院後にリハビリ時間が大幅に減るため十分なリハビリ量を確保できないという問題があります。これらの問題を解決することができるのが自費リハビリなのです。

自費リハビリは利用時間や期間の上限がないため、個々の状況に応じた十分なリハビリ時間を確保することができます。多くの自費リハビリ施設では、適切なリハビリの量とされる1回あたり90分～120分、週2～3回のリハビリを3～6ヶ月以上にわたり受けることが可能です。

自費リハビリをうまく活用することで、満足がいくまでリハビリを受けることが可能となり、身体機能の改善を期待することができます。

自由なリハビリ

自費リハビリは、保険制度などの制約を受けることがないため、「自由なリハビリ」と表現することもできるかもしれません。以下にどのような点が「自由」なのかについてご紹介します。

時間・期間が自由
これまでお伝えしてきたように、医療保険によるリハビリは、時間・期間に制限があります。一方、自費リハビリでは患者さんが必要な時間、必要な期間、必要な回数だけリハビリを受けることができるため、ご自分に必要なだけのリハビリを納得いくまでできるのです。

療法士の選択が自由
医療保険・介護保険では原則としてリハビリを受ける療法士を指名することはできません。しかし自費リハビリでは、患者さんが治療を受ける療法士を自由に選択することが可能です。

ご自身の信頼できる理学療法士・作業療法士のリハビリを受けることができ、通常よりもリハビリの時間が長く、回数も多いため、より密にコミュニケーションをとることができます。そのため、患者さんがご自身の状態やニーズを理学療法士・作業療法士に伝えやすく、より効果的なリハビリが可能となります。

目標設定が自由
回復期における医療保険を利用したリハビリには期間の制限があるため、長い期間をかけて高い目標に到達することは困難です。また、生活期における介護保険を利用したリハビリは機能の維持が目標となることが多く、「もっと良くなりたい」という患者さんのニーズに十分に応えることができません。

一方、自費リハビリでは期間に制限がなく、長期的な計画をたてられるため、具体的なゴール・目標を設定し、患者さんの「本当になりたい姿」をともに目指すことが可能です。

私たちの施設では、設定した目標に向かってリハビリを行い、定期的に身体機能評価を行うのと同時に患者さんへのフィードバックを行います。その都度、患者さんの希望を伺いながら目標に沿った治療プログラムを立案します。

コンセプトが自由
自費リハビリ施設はそれぞれに想い(コンセプト)をもって患者さんにリハビリサービスを提供しています。コンセプトの内容は療法士が有する資格であったり、各施設で導入しているリハビリ機器などによっても異なりますが、自費リハビリに関わる療法士は患者さんが少しでも良くなるお手伝いをしたいという強い想いがあると自負しています。

それぞれの経験や知識を最大限に活かしてオリジナルのコンセプトをもってリハビリを行っています。自費リハビリは施設ごとにサービスや料金の幅こそありますが、基本的に行うリハビリの期間・目的を自分で設定できることが最大の特徴です。療法士の提供するコンセプトに共感し、ご自身と療法士とでオリジナルのリハビリを作りあげていくことができるのです。

　まとめ

いかがでしたか？
「自費リハビリ」は多くの方にとってはまだ耳馴染みのない言葉かもしれません。しかし、自費リハビリでは保険診療ではできないような質・量のリハビリを行うことができるため、リハビリに関することでお悩みの患者さんのお力になれる可能性を秘めています。

脳梗塞・脳出血後だけでなく、整形外科疾患や神経内科疾患など、多くの患者さんの多様なニーズにお応えすることができるのです。

この記事のまとめです。

リハビリZONE岐阜では、幅広い方々を対象に姿勢、動作改善や身体機能改善を目的とした１対１の個別リハビリで、あなただけの目標実現に向けてお手伝い致します。自費リハビリに興味を持っていただいた方は是非体験にお越しください。